JAPAN AI SALESで営業DXを実現｜営業AIエージェントが記録作業を自動化し効率アップ

営業記録が属人化し、「誰が何をやっているのか分からない」と感じたことはありませんか？

情報共有ができないままでは、提案の質やチーム全体の判断力にも影響が出かねません。

今注目されているのが、営業DXを支える営業支援AIツール「JAPAN AI SALES」です。商談やメールの内容を自動で記録・要約し、SalesforceなどのSFA/CRMにもスムーズに連携します。

入力作業の手間を減らし、リアルタイムな情報活用とマネジメントの質向上を実現。無料トライアルも提供中なので、営業改革を検討中の方はぜひ参考にしてください。

公式サイトはこちらから

JAPAN AI SALESとは

JAPAN AI SALESは、営業現場の商談・メール・活動履歴を自動で記録・要約し、対話形式で情報を引き出せる営業支援AIエージェントです。

JAPAN AI株式会社（JAPAN AI Inc.）が開発・提供し、営業現場における記録作業の自動化と営業データの可視化・活用を目的に2025年6月に正式リリースされました。

また、営業活動の可視化と効率化に特化したAIエージェントという点で、従来のSFA/CRM製品ではカバーしきれなかった“記録作業の自動化”領域に焦点を当てています。SalesforceやGENIEE SFA/CRMなど既存ツールとの連携も可能で、営業部門の「データが入力されない」「情報が活かされない」といった課題に直接アプローチする点が評価されています。

サービスの基本機能

JAPAN AI SALESは、JAPAN AI株式会社が2025年6月に提供開始した営業部門向けAIエージェントサービスです。商談内容やメールの情報を分析し、主要なSFA/CRMシステム（SalesforceやGENIEE SFA/CRMなど）に自動で記録・反映することで、営業現場の生産性向上を図ります。

このサービスの主な基本機能は次の3点です。

商談内容の自動議事録化機能

商談終了後、即座にAIが高精度（文字起こし精度99％）で内容を文字起こし・要約し、指定項目に沿った議事録を自動作成します。作成された議事録はSFA/CRMに反映されるため、営業担当者が手動で議事録をまとめる手間が大幅に削減されます。

営業メールの自動データ化機能

顧客との日々のメール往来をAIが解析し、活動履歴として自動的にSFA/CRMに登録します。これによりメール内容の記録漏れや検索工数が減り、属人的になりがちな営業情報の「ブラックボックス化」を抑止できます。

活動履歴の自動更新と会話形式での情報検索機能

日々の営業活動データをAIが収集して常に最新の活動履歴・商談情報へ更新し、SFA/CRM内の情報鮮度を保つことで機会損失を防ぎます。さらに、蓄積した最新情報はAIを介して対話形式で検索・参照可能です。
営業メンバーやマネージャーは知りたい内容を自然言語で質問するだけで、AIが商談・活動データを横断的に理解して必要な情報を要約・回答してくれるため、従来より簡便に営業情報へアクセスできます。

JAPAN AI SALESでできること

入力作業削減で営業活動に集中

SFA/CRMへのデータ入力作業が大幅に削減され、その分営業担当者が本来の商談・提案など営業活動に集中できるようになりました。実際、JAPAN AI SALESではAIが代わりにデータ入力等の単純作業を自動化してくれるため、営業現場では「提案活動に専念できる環境」が整備される効果が期待できます。

営業データの可視化でブラックボックス化防止

商談・メール・訪問などの営業活動データが漏れなく可視化され、属人的になりがちな情報のブラックボックス化が防止されています。
AIが自動で活動履歴を記録・更新することで組織全体で営業状況を共有でき、情報不足による機会損失も減少しました。たとえば日々のメールや商談記録がリアルタイムでSFA/CRMに反映されることで、抜け落ちていた情報による商談チャンスの逸失が抑えられています。

部門全体での情報共有と意思決定力向上

部署全体で最新の営業活動履歴が共有されるようになり、マネジメントの判断精度や営業戦略の立案精度が向上しました。営業マネージャーは各担当者の案件状況を逐一ヒアリングしなくても、AIから迅速に状況把握できるため意思決定のスピードも上がります。
結果として、組織全体の営業活動の質が高まり、データに基づく的確な戦略策定が可能になったとの声もあります。

JAPAN AI SALESの5つの特徴

１．主要SFA/CRMツールとの連携対応

SalesforceやGENIEE SFA/CRMなど主要な顧客管理システムと標準連携可能です。既存の営業管理ツールにAIを組み込み、各種データをシームレスに出力・入力できます。

２．議事録・メール分析・活動更新を自動化するAIエンジン

商談記録の作成からメール内容のテキスト化・分析、CRM上での活動履歴更新までを一貫して自動化する独自AIエンジンを搭載しています。AIが営業データを収集・解析し、人手を介さずシステムに入力するため、従来かかっていた入力工数が大幅に削減されます。
高精度の議事録作成機能やメール解析機能によって、営業担当者は記録業務に追われることなくコア業務に専念できます。

３．会話形式で情報を呼び出せるヒューマンインタフェース

営業情報の参照にはチャットボットのような対話型のインタフェースを採用しています。ユーザーは知りたい情報を文章で質問するだけで、AIが膨大な商談・活動データから適切な回答を導き出します。
例えば「○○社との最新商談の進捗は？」と聞けば、AIがCRM内の関連情報を横断検索して要点をまとめてくれるため、非エンジニアの経営層でも直感的にシステムを活用できます。

４．JAPAN AIグループの技術・セキュリティ基盤による安定性

本サービスは親会社であるジーニー（東証グロース上場）のグループ企業によって開発・提供されています。そのため上場企業水準の厳格なセキュリティ体制と、300名以上のエンジニア陣による高度な技術力を背景に、信頼性の高いサービス運用がなされています。実績豊富なグループのノウハウが投入されており、安定した運用とサポートが受けられる点も特徴です。

５．営業現場特化型のAI設計

営業現場で実際に問題となっている「商談記録の入力負荷」「情報の分散・断絶」「担当者ごとの属人化」といった課題を直接解決するようにAIを設計しています。
SFA/CRMへの入力作業に時間を取られていたり、商談情報が最新化されず組織で共有できていなかったりする企業の課題にフォーカスしており、現場の業務フローに直結した形でAIが機能する点が強みです。
営業担当者やマネージャーの「困りごと」から発想されたプロダクトであり、現場で本当に使われるAIツールを目指しています。

JAPAN AI SALESを導入するべき企業とは？

特徴①　既にSFA/CRMを運用しており入力・管理工数を削減したい企業

特徴②　商談・メール・活動履歴の情報が散在し営業活動の可視化を進めたい企業

特徴③　営業プロセス効率化・生産性向上を経営課題に掲げている企業

特徴④　既存ツール（SalesforceやGENIEE）とAI連携を検討している企業

特徴⑤　営業活動データをリアルタイムに活用しマネジメント強化を目指す企業

JAPAN AI SALESを使う3つのデメリット

１．導入準備に既存データ整備や社内設定が必要

サービス利用開始時には、自社のSFA/CRM環境における既存データの整理や、AIエージェント連携のための設定作業が必要です。例えば過去の商談記録のフォーマット統一や、メールシステムとの接続設定など、事前準備に一定の工数がかかる点は留意が必要です。導入効果を最大化するためにも、開始前に社内データの棚卸しやシステム設定をしっかり行う必要があります。

２．対応するSFA/CRMが限定的である

現状、本サービスが連携可能な営業管理システムは一部に限られています。標準対応しているのはSalesforceやGENIEE SFA/CRMなど主要ツールのみで、他のシステム（例：kintoneやZohoなど）との連携はまだ「実装予定」の段階です。そのため、自社で利用中のCRMが対応外の場合は導入を見送るか、対応予定のロードマップを確認する必要があります。対応範囲の狭さは現時点でのデメリットと言えます。

３．導入後の運用定着に継続的なフォローが不可欠

AIエージェントを導入すれば即座に効果が出るわけではなく、社内に定着させるための取り組みが重要です。具体的には、運用ルールの整備（どのタイミングでAIを使うか、記録の確認方法など）や、営業メンバーへの教育・トレーニングが欠かせません。新しいツールの導入に伴う現場の戸惑いを解消し、AIを日常業務に組み込むために、導入後もしばらくは管理部門やJAPAN AI社のサポートチームと連携したフォローアップが必要となるでしょう。これら定着活動を怠ると、せっかくのAI機能が十分に活用されないリスクがあります。

まとめ

JAPAN AI SALESは、営業現場の「入力作業の負担」「情報の分断」「担当者頼みの運用」といった課題をAIで解消する、新しい営業支援モデルです。商談記録やメールの整理などを自動化し、営業データの活用と共有を効率化することで、営業チーム全体の生産性向上を後押しします。

まずは無料デモやトライアルを通じて、自社の営業業務にどれだけ効果があるかを確認してみてください。今のSFA/CRM環境を変える必要はなく、導入のハードルも比較的低いため、営業の仕組みを見直したい中小企業にとっては、実践的で現実的な一歩となるはずです。